【コンプリート】実務検定2級1級マスター完全合格のスケジュール2025

●実務検定2級1級マスター合格のスケジュール2025

マスター講座の試験は、2級1級のような四肢択一ではなく、土地活用と相続対策の提案書の作成と、20分の講演実演審査となります。

どちらもレクチャーはあるのですが、いきなり審査ですと、大きな思い違いをしていると致命的になります。再審査はありますが、有料ですし時間も十分にはありません。

そこで、事前にフィードバックを得たり練習したりできるに越したことはありません。

私の紹介ということでマスター講座を思う込みしますと、私がサポート担当できます。

受講料など、費用負担はありません。無料でサポートが得られます。

マスター講座は6月下旬なので、2月に2級を受講し、3月または5月に1級を受講して、試験に合格できますとマスター講座に間に合います。

ぜひ、2月から2級講座にチャンレンジしてみてくださいね。

 

1月:大切な家族のために、相続について真剣に考えてみませんか?

J-RECの「相続コンサルタント養成講座」では、専門家レベルの知識を習得することで、将来の相続に備えることができます。

円満な遺産分割、相続税対策、遺言書の作成など、家族を守るために必要な知識を学びませんか?

1/22,23(水木)でオンライン開催です。

まずは詳細をチェック!
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2月:2級(満室経営)講座のお知らせ

来月、2月は偶数月なので2級を開催します。

2/08(土) 9:15〜16:15
2/09(日) 9:15〜16:15

@板橋区会場またはオンライン参加

◆2種類の受講方法と選び方

▶1. 宅建士の資格をお持ちなら解説動画なしで2日間の認定講座に申し込むのがリーズナブルでオススメ。

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▶2. 初心者ならテキスト解説動画(10時間)付きのホームスタディー講座&認定講座がオススメ。DVD版ではなくオンライン版ならテキスト改定に合わせて解説動画も改定され半永久的に無料視聴OK!!

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▶ ホームスタディー講座なら東京大家塾オリジナル合格保証付き5大特典も!!

  1. 2日間の集中講座(認定講座)再受講無料
  2. LINEで質問(回数無制限)
  3. 受験料1回分無料
  4. 四肢択一試験解放テクニック動画
  5. 四択練習問題120問

さらに2級(満室経営)1級(物件取得)同時注文していただくと、東京大家塾オンラインスクール1年分無料(デジタルコンテンツ50種類以上見放題)です。

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不動産実務検定®良くある質問はこちら
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関東エリアでしたら、2/4(火)までに申し込んでいただけましたら、金曜日までにテキストが届く予定で発送できると思います。

 

3月:1級(物件取得)講座のお知らせ

3月は奇数月なので1級(物件取得)の集中講座(認定講座)を開催します。

3/8(土) 9:15〜16:15
3/9(日) 9:15〜16:15

@オンライン開催のみ

いずれも任意で17:00までグループ相談会を開催しています。
所有不動産・相続予定の不動産の具体的な質問・相談に回答しています。

その他は2月の2級と同じです。

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6月:マスター講座のお知らせ

マスター講座は本部主催で6月下旬に開催予定です。近日、日程が発表になります。

J-REC公認不動産コンサルタントになり実務検定を開講したり、体験談だけではない体系的な不動産ノウハウを発信できることでコンサルタントとして信頼性の高い活動の礎となります。

もちろん、プロレベルの知識を習得して、ご自身やご家族の相続対策や土地活用に自分で自分をコンサルティングするのもいいですよね!

なお、事前に2級1級の両方の検定試験に合格している必要があります。

参考)マスター講座2024
↓↓↓↓↓
https://www.j-rec.or.jp/kouza/master.html

 

★追記:事業的規模未満でも65万円特別控除で節税するマル秘情報

所得税の青色申告65万円控除は事業的規模(5棟10室以上)からとなっています。

ですので、区分マンション中心の大家さんですと、適用にならない方も多いことでしょう。

青色申告65万円控除の例外適用?

一方、不動産所得のほかに事業所得もあるなら、それだけで青色申告65万円控除は対象になるって、ご存知でしょうか?

参考)国税庁:業務的規模の不動産所得と赤字の事業所得がある場合の青色申告特別控除
https://www.nta.go.jp/law/shitsugi/shotoku/07/05.htm

具体的には、事業所得があるが赤字だった。不動産は区分マンション1室で黒字。このとき65万円特別控除を不動産所得の黒字から控除できる、となります。

現役サラリーマンは要注意・引退間近や主婦から起業なら…!?

注意したいのは、例えば給与所得者(=サラリーマン)で1,000万円あるのに、事業所得が片手間の副業レベルでは、事業所得ではなく恐らく雑所得扱いになってしまうだろう、という点です。

最終的には税務調査が入って、どうなるか? なのですが、上記の例は厳しいでしょう。

一方で延長雇用中で年収300万円。その後のキャリアを見据えてシニア起業しました! みたいな話なら、当初1,2年は事業所得マイナスもありえます。

「節税が目的でやっているのではい!本気でやっているんだ!」

というのが大事なポイントになりますので、本名はではなくビジネスネームだとしても顔出ししたホームページがあり、活動記録があり、著書もある、みたいな実績(証拠)があるといいんですよね。

コンサルティング活動のススメ

その活動にJ-REC公認不動産コンサルタントはピッタリ。

こんな感じでプロフィールページがあり講座開催予定もあれば。
https://j-rec.or.jp/koushi/tokyo1.html

シニア起業の準備に、不動産実務検定2級▶1級▶マスター講座、オススメします。

参考)マスター講座2024
↓↓↓↓↓
https://www.j-rec.or.jp/kouza/master.html

私の紹介でマスター講座を受講される方には、私が合格までのサポートのほかに、出版のお手伝いもできます。

2025年の開催日程が決まりましたら、お知らせします。

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